コンフォームの技術

「パリ協定」（2016年11月発効）を踏まえた温室効果ガス排出量の削減目標の達成等に向け、住宅・建築物の省エネルギー対策の強化が喫緊の課題となっています。
このため、住宅・建築物市場を取り巻く環境を踏まえ、住宅・建築物の規模・用途ごとの特性に応じた実効性の高い総合的な対策を講じることが必要とされています。

これらの背景を踏まえ、令和元年5月、省エネ法の改正により300㎡以上の非住居系建築物の省エネ基準に関する届出が義務付けられました。300㎡以上の建物を新築する場合には、省エネ法の基準に適合されているか、設備計画をチェックし届出、2,000㎡以上の建物に関しては基準をクリアする計画にしなければなりません。
私たちは、計画段階から省エネ機器を積極的にご提案し、対策強化に取り組んでいきたいと考えております。

上記の省エネ法を含む、環境対策の代表的な施策のひとつに太陽光発電設備の導入があります。太陽光発電設備の設置には各行政による補助金制度が適用されるケースが多数あり、弊社としてもお客様のご要望に合わせて、補助金制度の利用をお手伝いさせていただいております。また、工場などの大規模な建物の屋根面に設置する太陽光発電設備のイニシャルコストとランニングコストのバランスを検証し、建物の稼働状況を想定した電力需要に対するスペックの検討などを行い、より適切な設備仕様のご提案をさせていただきます。

私たちは環境対策への取り組みの一環として、「緑化グループ」を事業のひとつとし、建物に関わるあらゆる緑化活動に積極的に取り組んでおります。特に、屋上緑化事業については、建物の断熱効率を向上させ、建物内の空調設備効率化にもつながります。

環境eラーニング

私たちは、６月の１ヶ月間を「環境月間」としています。
いうまでもなく、「地球温暖化、海洋プラスチック、ESG、SDGs」は、環境に関する重要なキーワードです。
環境月間には、社員全体がこれらの重要なキーワードを知る「環境eラーニング」(ｅラーニング)を実施。環境に対する問題意識の向上活動を行っております。